日本海軍の艦艇用対水上射撃用電波探信儀の開発の顛末について

日本海軍の艦艇用対水上射撃用電波探信儀の開発の顛末については、鮫島素直著の「元軍令部通信課長の回想」に詳細な説明をされていることからこの内容を抜粋して紹介するととともに、その解説及び捕捉説明を行う。　

日本海軍の対水上射撃用電波探信儀に対する要望は、戦争の初期から一貫して非常に強烈であった。戦前から毎夏土佐沖で行われる聯合艦隊の各種戦技の中での最大の盛事は、主力艦の主砲戦斗射撃であり、水上射撃用電波探信儀に対する要求事項も、当然主力艦の主砲に対するものが提示された。すなわち46センチ大口径砲の最大射程42キロメートルに対して、必要とする探信距離は50キロメートル、測距及び測角精度ならびに安定度と信頼性は主力艦の前檣の頂上の主測距儀と同等又はそれ以上と要求され、その上、重量容積及び装備場所の選定についても相当過酷な制限がつけられた。そして、技術陣がこれらの問題解決の糸口も見出し得ないまま時間は経過した。

そのうち、昭和17年10月のサボ島沖海戦以後、米軍は暗夜又は狭視界の時には電探射撃することが明らかとなり、射撃用電探に対する要望が俄然切実度を増してきた。そして、その要求事項も現実的となり、有効射程の増大よりも測的精度と操縦追尾の改善に重点を置くことになった。

【解説及び捕捉説明】

米海軍の水上見張及び射撃用管制レーダーをサボ島沖海戦の事例に基づいて紹介する。

サボ島沖海戦

第二次世界大戦のガダルカナル島周辺において1942年（昭和17年）10月11日深夜〜12日に日本軍とアメリカ軍の間で行われた海戦である。

日本側は、輸送部隊は水上機母艦2隻と駆逐艦6隻、支援部隊は第六戦隊は青葉、衣笠、古鷹を含む5隻と第11駆逐隊の第2小隊の吹雪、初雪であった。

一方、米国側は、アメリカ艦隊は「巡洋艦2隻、駆逐艦6隻」という日本艦隊を迎撃するために駆逐艦3-巡洋艦2-駆逐艦3という布陣でサボ島近海を哨戒していた。

そんな中、2125にヘレナ（軽巡洋艦）のSGレーダーが日本艦隊を捉え、ヘレナは「日本艦隊はアメリカ艦隊より方位315度、距離2万7,700ヤード（約2万5,300m）の場所にあり、速度20ノット、針路120度で進行中」と報告した。

直後にソルトレイクシティーのレーダーも日本艦隊を捉えたが、両艦の報告は旗艦であるサンフランシスコに届いておらず、この時点でスコット少将は日本艦隊が接近していることを知らなかった。

なお、旗艦のサンフランシスコは最新型のSGレーダーを装備していなかった。

1943年当時の米艦船の水上見張、射撃用レーダーの搭載状況について

 

左からSGレーダー、フェイズド・アレイレーダー FH Mark 8、艦船搭載射撃制御レーダー FD Mark 4である。

 

アメリカ艦隊のヘレナ（軽巡洋艦）のSGレーダーが日本艦隊を捉え、ヘレナは「日本艦隊はアメリカ艦隊より方位315度、距離2万7,700ヤード（約2万5,300m）の場所にあり、速度20ノット、針路120度で進行中」と報告した。

戦史などでは、このSGレーダーにより、射撃をおこなったような記述が多くされているが、実際の射撃管制レーダーは、フェイズド・アレイレーダー FH Mark 8若しくは艦船搭載射撃制御レーダー FD Mark 4で行われるはずなのだが、このような射撃管制運用に関する記録は残されていない。

SGレーダーの表示画面

このSGレーダーでは、射撃用の精密な方位角や測距情報は得られない。

あくまで、左画面から測距測定用画面、方位角測定用画面、PPI画面は水上見張用のものである。

 

説明と用途：敵の水上艦船を捜索し、水上艦船による攻撃を調整し、航行を支援するために駆逐艦や大型艦船に搭載されるマイクロ波サーチセット。PPIと "A "スコープに距離と方位を提供する。SGにはIFF（識別）接続の規定があり、遠隔のPPIに接続する装置も供給されている。

性能：信頼性の高い最大レンジは、大型船で15マイル（24km　アンテナの高さは約100フィート）。レンジ精度は±100ヤード（91メートル）。方位精度：±2°。

フェイズド・アレイレーダー FH Mark 8

管制室には、6名で運用されている。

 

説明：主砲台用マイクロ波火器管制機。“A "と "B "表示。索敵レーダーで目標指定。IFF接続の規定があり、目標の識別が可能。

用途：Mark 8はMark 34とMark 38の射撃指揮装置と共に使用される。方位と距離の両方を提供する。砲弾の飛翔を探知することができる。この装置は6インチ以上の砲に使用される。

性能：信頼できる最大射程（水上120フィートのアンテナを持つ巡洋艦の場合）： 40,000ヤード（約36km）。信頼できる最短距離 500ヤード（457m） レンジ精度：±（15ヤード（13.72m）＋レンジの0.1％） 方位精度：0.1°から2ミル（0.11°）。仰角リミット 水平に対して+55°～-20°；クロスレベルは不可。

艦船搭載射撃制御レーダー FD Mark 4

レーダーアンテナな下部の管制室の側面には日本の艦艇の撃沈を表すマークが見える。

 

説明：対空対水上両用砲台用のMedium wave火器管制機。”A "型距離表示器と2つのピップマッチングトレインと仰角表示器。索敵レーダーは目標指定を行う。装備には目標識別のためのIFF接続の規定がある。

用途：Mark 4は5インチ砲を搭載した両用砲台Mk.33とMk.37に使用される。仰角、方位、射程が得られるが、仰角が10°以下では誤差が生じやすい。目標が見える範囲に入る前にコンピューターにデータを取り込むのに役立つ。マーク12は、マーク37ディレクタ（スクエア・バック・タイプ）のマーク4に代わる高出力セットとなる。

性能：マーク4の信頼できる最大射程：5,000'のPBYで35,000ヤード、駆逐艦で16,000ヤード、戦艦で25,000ヤード（22.8km）。最小射程1,000ヤード。距離精度、±40ヤード（36.5m）。方位限界、ディレクタートレインで720°。方位精度±4ミル（0.23°）。仰角限界、+110°から－20°。仰角精度、（10°以上）±4ミル（0.23°）。マーク12の場合、PBYの最大信頼距離は40,000ヤード。測距精度は±25ヤード（22.8m）、仰角（7°以上）と読み取り精度は±2ミル（0.11°）。

そこでまずは既装備電探の改善で対応することが試みられた。二号電探一型波長1.5メートルのアンテナを二組に分け、また二号電探二型（波長10センチ）の受信電磁ラッパを二個とし、それぞれアンテナ切換装置を付属させ、左右両部の切換えを行って等感度受信方式を採用することより、測角精度を向上させ、また精密測距装置を付加して測距精度をも高めることにした。この両方式のものを戦艦大和に仮装備し、対水上射撃用電波探信儀としての性能実験を、昭和18年7月から8月にかけて実施した。その結果、部分的に不備な点はあるが、それらの改善を行うならば実用可能であるとの結論を一応得た。しかし、その後も二号二型の受信機の作動安定化の研究は依然として思うように進まず、また切換装置も不安定であったので、当分整備の線からははずされることになり、取り敢えずの対応策として二号一型系を昭和18年末から翌19年1月にかけ、巡洋戦艦及び重巡洋艦に整備することにした。しかし、調整困難で信頼性が不十分であったので、装備済のものも撤去し、対空見張用に復旧されることになった。

【解説及び捕捉説明】

二号電探二型（波長10センチ）の受信電磁ラッパを二個に改造

資料がないので、改造前の電磁ラッパを参考に掲載するが、この受信電磁ラッパを左右に2個つけて切換装置による等感度方式で運用されたのだろう。

 

二号一型系

その後更に対水上射撃に使用の目的で改良され、二式二号一型改二、改三及び三式二号一型が出来たが、いずれも本格的整備には至らなかった。

※参考資料

仮称三式二号電波探信儀一型指示装置関係取扱説明書案の解説

※参考資料

文中にある「切換装置も不安定であったとのこと」だが、東芝は従来技術の空中線切換装置に機械式スイッチング方式から新技術を使った発電板方式を新たに採用しているが、この部分に何らかの問題が生じたようだ。

※参考情報（一部抜粋のみ）

仮称三式二号電波探信儀一型指示装置関係取扱説明書案　

切換器

本器は指示機と併用して測角する場合に使用するものである。

先ず空中線に取付けた切換装置より空中線集射方向を変えると同時に切換装置の発電板より正負の衝撃波を受け V401 にてこの衝撃波を夫々正及負の衝撃波に分離する。

即ち正の衝撃波は R402 に負の衝撃波は R403 に得る。

このような技術的手詰まり情況に対して、戦局はいよいよ切迫しつつあった。この窮境を打開するため、昭和19年3月、射撃用電波探針儀促進に関する会議が海軍省で開かれた。この会議は非常に緊張した空気に包まれた中で進められ、その論議の中で「使用できぬ主砲5砲台よりも使用可能な主砲4砲台の砲が有効である。1砲台撤去しても射撃用電探を装備すべきだ」とか「今年の6月末までには是が非でもこの装置を整備に移したい。この機会を逸したら、この装置を実用する機会は永久に失われるであろう」などの有力な意見が述べられた。そこで重量と容積に対する制限は著しく緩和され、精度も多少悪くとも一応射撃ができる電波探信儀を6月末までに整備すべしという厳重な決議が採択された。

このような切羽詰まった要求を受けた技術陣はあらためて奮起し決議の線にそって懸命な努力を集中した。

その研究実験の成果として登場したのが、二号三型、三号二型、三号一型及び三号三型の各種電探である。

二号三型は波長五八センチメートルの極超短波（UHF）を使用し、直径1.6メートルのパラボラ形反射鏡を使用したものであった。

三号二型は波長10センチメートルを使用する二号二型系であるが、できる限り能力の増大をはかるため従来使用していた電磁ラッパだけを回転する方式を廃し、機器も電磁ラッパとともに回転する方式とし、その上に偏波面を整正する目的をもって矩形電磁ラッパを採用し、しかもこれを大型にして空中線利得20デシベル以上増大した。左右2個の受信電磁ラッパの切換装置としてはラッパの喉元におかれた半円形のアルミニウム板を電動機で回転する方式によるものが用いられた。

三号一型は三号二型が重量、容積が大きく観戦装備の現実を無視し過ぎるという避難に対して計画されたもので、二号三型に使用していた反射鏡と架台を用い、導波管は架台内に治め、これと本体との間は同軸ケーブルで接続し、アンテナだけ回転する方式としたものである。

三号三型は既装備の二号二型に小改造をほどこし、従来の有効距離を短縮することなしに測角及び測距精度を要求値を高めようとする目的で計画されたもので、従来の旋回装置に矩形電磁ラッパを取付け、受信電磁ラッパを円筒式切換器によって切換え、旋回部に二重同軸ケーブルを用いて従来の導波菅をそのまま使用できるようにしたものである。

このように次々にと新型射撃用電探が名乗りを上げたが、結局は完成期日の遅れや能力不足などのため実効を収めるまでには発展することはできなかった。昭和19年7月には二号三型と三号二型の射撃用電探はほぼ完成したのであったが、この頃には前項記述のように、二号電探二型改一の緊急装備工事を済ませた艦隊は、技術研究所から派遣の取扱調整指導員を艦隊司令部附として乗艦させて、すでにほとんど全部内地を出港し、西南方面リンガ泊地に集結中であった。マリアナ海戦の直後であり、海上輸送はいよいよ窮迫し、3,000カイリ以上の長途を冒して大規模の装備工事を実施することはきわめて困難な状況にあったし、三号二型は重量容積ともに大きく、装備工事に多くの工数と日数を要するということで、その工事の実施は断念しなければならなかった。また、二号三型は有効距離がやや不足で装備に値しないということになった。さらに、この時期には緊急生産の重点は航空機用電波兵器に注がれて、根本的対策がとりにくかったという状況もあった。そこで、窮余の策として、再び各艦に装備してある二号二型に改善を施しその活用を図るほかないということになった。

前項既述のように、偶々この時期には従来のものより一段と安定度及び性能の向上した二号二型（受信機）改二が開発されて、艦隊装備の（受信機）改一を急遽全部これに改造するこことなったので、これに必要な器材と操縦性能改善のための増力機付きの操縦装置ならびに電探射撃に必要な関連諸部品を、当時シンガポール方面で待機訓練中であった艦隊に急送するとともに、装備調整要員を特派し、第102工作部の強力を得て最後の改造工事を完了し、漸く「捷一号作戦」に間に合わせることができた。

対水上射撃用電探研究はその後も続けられ、三号一型及び同三型が19年度末になって完成をみ、翌20年1月水雷学校付属の特1号練習艇に装備実用実験を行い、ほぼ満足すべき結果が得られた。しかし、時既に遅く、それを装備して活動すべき艦艇もそのような機会も無くなっていた。

【解説及び捕捉説明】

まず、最初に完成した２機種の二号三型及び三号二型についての外観と、不採用の理由を掲げる。

二号三型

評価：二号三型は有効距離がやや不足で装備に値しないということになった。

不採用理由はこれ以上の資料がないのでコメントできないが、個人的には何か理不尽さを感じざるを得ない。

二号三型（S8）

 

二号三型（S8A）

 

三号二型

評価：三号二型は重量容積ともに大きく、装備工事に多くの工数と日数を要するということで、その工事の実施は断念しなければならなかった。

ただし、艦船は日本を離れリンガ泊地へ出向している現状では改装工事は物理的に無理であるのは明らかである。

なお、優秀機であったことから、陸上の特設見張所用の見張用電波探信儀として60台製造して配備された。

 

※参考資料　リンガ泊地

シンガポールの南80浬のリンガ諸島とスマトラ島との間に設けられていた艦艇停泊地であり、第二次世界大戦中の大日本帝国海軍の根拠地としてトラック諸島と並んで重要であった。

「リンガ作業地」という呼称も使われたことがある。

リンガ泊地がにわかに脚光を浴びだしたのは1944年に入ってからである。

2月17日のトラック島空襲前にトラック諸島を脱出した連合艦隊の有力艦艇は、パラオを一時的な根拠地としたあと、続々とリンガ泊地に集結していった。

この頃、すでに日本本土の燃料事情は、燃料を輸送するタンカーが潜水艦によって撃沈されるなど徐々に逼塞しつつあり、日本に戻ったところで作戦用はおろか訓練用の燃料すら際どい状況だった。

いわば、艦隊が燃料を求めに、リンガ泊地に移動してきたような格好となったのである。

また、一時的に根拠地に使われたパラオは、3月末の大空襲で基地機能が壊滅していた。

マリアナ沖海戦で敗れ、一旦呉に帰投した海戦参加の多くの艦艇は、それぞれ修理と整備を終えた後、各々リンガ泊地に向かった。

戦艦武蔵、大和、長門、金剛などは沖縄に対する輸送作戦を行った後リンガ泊地に到着し、榛名はカムラン湾に寄港の後到着した。

戦艦山城、扶桑も10月に入って到着。

リンガ泊地の諸艦艇は、レイテ沖海戦のためにブルネイに進出する10月18日まで、再び訓練と整備に明け暮れた。

福田幸弘は「リンガでの訓練約三か月は、近くのパレンバンの石油に恵まれていたため、一年分に相当する程のものであった」と回想している。

この事態に対応して、2号電波探信儀2型の本質的な問題点である受信機性能不足について解説すると、2号電波探信儀2型の原型機では受信機は超再生式受信方式を採用していたが、この超再生式受信方式は受信機の安定性が悪く安定的な運用ができない根本的な問題を抱えていた。

この問題に対処すべき昭和19年1月になって、超再生式受信方式から受信機改1を再生式受信方式（オートダイン方式）へバージョンアップしたが、感度は著しく低下し、M-60の発振周波数も充分安定とは云えなかったが、従来の超再生受信方式に較べれば遥かに安定で実用になりそうであったとのことである。

既に、昭和18年（1943年）春ドイツから英国レーダー情報として鉱石検波器を使用したスーパーヘテロダイン方式を採用しているとの情報提供を受けていたが、海軍技術研究所の開発責任者は鉱石検波器の利用に消極的な姿勢を示し、本人は強力な磁電管による殺人光線の開発に邁進していた。

昭和18年（1943年）11月　黄鉄鉱とシリコンがマイクロ波に対して優れた特性があることが判明、この鉱石器を使用した電波探知機47号が完成したが、この期に及んでも、22号レーダーへの鉱石検波器の採用は検討されなかった。

昭和19年（1944年）9月　22号レーダーは、受信機改2として鉱石検波器を利用したスーパーヘテロダイン方式を完成・採用された。動作は安定しており完全に機能するようになった。ここまで、丸三年の歳月を経てやっと完全に実用可能なセンチ波レーダーが完成したことになった。

したがって、2号電場探信儀2型改4（受信機改2：スーパーヘテロダイン方式）を以て、レイテ沖海戦に臨むこととなった。

※参考情報　レイテ沖海戦

第二次世界大戦中の1944年10月20日から25日にかけて、フィリピン周辺の広大な海域を舞台に日本海軍とアメリカ海軍及びオーストラリア海軍の間で交わされた一連の海戦の総称である。

フィリピン奪回を目指して侵攻するアメリカ軍を日本海軍が総力を挙げて迎撃する形で発生した。

第一遊撃部隊への作戦説明

この後、1944年8月11日まで南西方面艦隊司令部員と打ち合わせが行われ、リンガ泊地に帰着後翌日に第一遊撃部隊所属の司令官・艦長らに作戦説明が行われた。従来の方針から大きく異なる水上艦艇による輸送部隊攻撃の作戦に現場指揮官達は唖然とし、不満、非難の声がでたが、それを抑えて泊地内に突入して攻撃することを念頭に置いた訓練計画を作成。小柳の陳述では下記の5種に区分して実施したと述べている。

湾内投錨艦船への攻撃法

夜戦訓練

対空戦闘訓練

電探射撃訓練

夜戦での星弾使用法

＜「元軍令部通信課長の回想」昭和56年　鮫島素直からの抜粋＞

日本海軍の電波兵器はまだ不備な面が多かったが、この海戦で日本艦隊のレーダーは、それなりに全幅活用されたといえよう。連日の米軍機の来襲に際し、ほとんど100キロメートル前後でこれをレーダー探知し対空戦闘に備えることができ、全くの奇襲を受けるようなことはなかった。また、スリガオ海峡海戦で、那智、足柄が25日日出前にレーダーで探知した距離11キロメートルの目標にレーダーを利用の魚雷発射を行ったし、サマール島沖海戦で、25日午前8時18分大和はレーダーで捜索しつつ南下中、200度20キロメートル煙幕の中に戦艦らしい目標を探知し、主砲で約4分間レーダー射撃を実施している。（注、栗田部隊がハルゼー部隊と交戦中と判断していたからで、実際には米側には護衛空母以外は警戒駆逐艦のみであった）レーダー射撃装置は、作戦部隊が強く要望してやまぬものであったが、要求に副うようなものがなかなかできず、昭和19年8月以降、対水上見張用電探に電探射撃に必要な関連工事を施して、当座の間に合わせたことは第二編第三章第二節にのべたとおりである。その能力は、対戦艦35キロメートル、対駆逐艦17キロメートル、測距精度500メートル、測角精度3度であった。

レイテ沖海戦に関する＜捷號作戦戦訓抜粋（電波兵器）（昭和１９年１１月１１日）＞戦訓を下記URLにて提示する。

本戦訓には、2号2型電探に関する電探射撃に関する指摘が全くないが、本当に大和は電探射撃を実施したのだろうか疑問が残る。

捷號作戦戦訓抜粋（電波兵器）（昭和１９年１１月１１日）

米軍による下記の文章が印象に残る。

アメリカのレイテ沖海戦への評価 

レイテの戦いは、巨砲の大艦が主要な役割を演じた最後の海戦となり、戦艦に雄大なる告別の辞を読み上げたと同時に日本の運命を封じ、太平洋戦の最終ページを開いたとまとめている。

レイテ沖海戦後も、対水上射撃用電探研究はその後も続けられ、三号一型及び同三型が19年度末になって完成するが、残念ながら搭載すべき艦艇は残っていない。

すでに、2号電場探信儀2型改4（受信機改2：スーパーヘテロダイン方式）が完成しており、このレーダーに如何なる等感度方式を導入しても、母体が優秀であることは射撃管制レーダーの機能としては高性能なものが実現できたのであろう。

事実、昭和20年1月水雷学校付属の特1号練習艇に装備実用実験を行い、ほぼ満足すべき結果が得られた。しかし、時既に遅く、それを装備して活動すべき艦艇もそのような機会も無くなっていた。

三号一型

2号2型改4を母体に、空中線のみ2号3型のパラボラアンテナで構成した。

 

三号三型

2号2型改4を母体に、空中線のみ3号2型のパラボラアンテナで構成した。

 

特1号練習艇

水雷学校付属の特1号練習艇に装備実用実験の姿だが、本写真は戦後本艦を英国が取り戻し状態で英国側により撮影されたものである。

 

日本海軍では、軍艦や航空機に電波兵器を搭載した時点で機密情報となり、いかなる民間人たとえそれを製造したメーカー技術者でも立ち入りを許さない事態となっていたようだ。

最新の電波兵器を完成させるためには、軍の運用側、海軍技術研究所の技術者及び製造したメーカーの技術者の3者による問題点の把握が絶対に必要であるはずである。

こんな基本的なことが理解できないのであれば、技術的な問題が生じても真の解決はできない。

下記の資料は戦後あるメーカーによる軍への批判である。

A short survey of japanese radar Volume 1からの抜粋

第Ⅲ部 - レーダーの製造

2.日本無線

e. 製造されたレーダー。日本無線の工場は注意深く2つの部分に分けられており、陸軍用の機器を製造する部門と海軍用の部門があった。一つのセクションで働くエンジニアは他のセクションに入ることは許されていませんでした。また、彼らのエンジニアは、艦船や航空機、地上の位置に設置された機器のテストを製造後に観察することも許されていませんでした。この方針は、会社の関係者から強く批判された。

対応の具体的な内容

受信機改2の今一つの特長は、改造部品と取扱説明書を艦船に送れば、現地工作部と兵員の手によって受信機改1を比較的容易に受信機改2に改造できるように設計されていたことである。

そのような経緯で前述のように7月に艦隊に一斉に整備された22号電波探信儀の受信機改1は更に追いかけてこの改2に改装されることになったのである。

当時レイテ作戦を控えてシンガポールに集結していた連合艦隊にこの器材を供給し、改造を行うことは大変な仕事であった。岡村総吾技術大尉がその責任者を命じられ部下名を連れて斎藤大尉と交替に現地に赴きその作業に当たった。一行は9月27日に羽田を出発した。作業中に艦隊はシンガポールからリンガ泊地に移動し、間もなくブルネイに向けて作戦行動に出発、整備要員は任務を終了してシンガポールに引揚げた。かくてこのマイクロ波レーダーも日本海軍最後の「捷」号作戦にはどうにか間に合わすことが出来たのである。

疑問点

①受信機改2への換装方法について

日本海軍エレクトロニクス秘史の田丸直吉氏でさえ「受信機改1を比較的容易に受信機改2に改造できるように設計されていた」とか、戦記によっては、受信機の一部の部品を取替えるような作業をイメージした内容がかかれたりしているが、どう考えてもオートダインの受信機をスーパーヘテロダイン方式に変更するのに簡単な改造できまる設計など考えられない。

基本的には、受信機改2を新規に製作して、受信機改1を撤去するほか手立ては見つからない。

②受信機改2への換装の実態について

一行は9月27日に羽田を出発したとあり、飛行機で出発したことが想定されるが、新しく製作した受信機改2もその飛行機に搭載させないと間に合わないはずである。

飛行機の搭載容量も限定せざるを得ないが必要台数を搭載できたのだろうか。

日本側のレイテ海戦のための総戦力としては、航空母艦4、戦艦9、重巡洋艦13、軽巡洋艦6他、駆逐艦34とあるが、基本的には全艦艇に2号電波探信儀2型は搭載しているはずであるが、測距装置を既に整備している艦船はそんなに多くはないと思われる。

日本海軍が砲撃戦による電探射撃をどれだけ真剣に考えたかは分からないが、戦艦や重巡洋艦には新型の受信機改2を搭載させたかっただろう。

したがって、1ヶ月程度の換装作業であれば、受信機改2を10台程度実施できれば上々といえるのではないだろうか。

水上射撃用レーダーに関しては、日本海軍の艦船では2号2型しか使用できない実態となったのは、開発当初から光学測距機と同程度のものを要求した用兵側に大きな責任がある。

どう考えても、2号2型の標定精度では弾は命中する可能性はなさそうである。

2号2型　

その能力は、対戦艦35キロメートル、対駆逐艦17キロメートル、測距精度500メートル、測角精度3度であった。

SGレーダー

性能：信頼性の高い最大レンジは、大型船で15マイル（24km　アンテナの高さは約100フィート）。レンジ精度は±100ヤード（91メートル）。方位精度：±2°。

フェイズド・アレイレーダー FH Mark 8

性能：信頼できる最大射程（水上120フィートのアンテナを持つ巡洋艦の場合）： 40,000ヤード（約36km）。信頼できる最短距離 500ヤード（457m） 測距精度：±（15ヤード（13.72m）＋レンジの0.1％） 方位精度：0.1°から2ミル（0.11°）。仰角リミット 水平に対して+55°～-20°；クロスレベルは不可。

艦船搭載射撃制御レーダー FD Mark 4

性能：マーク4の信頼できる最大射程：5,000'のPBYで35,000ヤード、駆逐艦で16,000ヤード、戦艦で25,000ヤード。最小射程1,000ヤード。距離精度、±40ヤード（36.5m）。方位限界、ディレクタートレインで720°。方位精度±4ミル（0.23°）。仰角限界、+110°から－20°。仰角精度、（10°以上）±4ミル（0.23°）。

レイテ決戦を前にシンガポールにて受信機改1に改装作業に従事された齋藤大尉の回想です。

東京大学　電気系同窓会 私の生涯／齋藤成文　　http://todaidenki.jp/?p=7584

＜シンガポール沖でのレーダ技術指導も終わり、世話になった第二艦隊士官達に日本に帰国する事を報告した。彼らから羨ましがられたのを鮮明に記憶している。彼らの多くは帰らぬ人となっている。当時の環境では、死はそれほど特別なものではない存在であったが、優秀な人材が数多く失われたものである。＞

Type 28については、日本海軍の艦艇用対水上射撃用電波探信儀として公式資料には存在しなく、制式名称も見あたらないが、参考情報として掲載する。

本機は、駆逐艦などの小型艦艇用の水上射撃レーダーを目的として開発したようだが、有効測定距離が11Kmと短く、採用可否において早期に脱落したのだろう。

戦争後期の謎の28号（TYPE 28）レーダー開発に関する考察について

Reports of the U.S. Naval Technical Mission to Japan, 1945-1946

「日本無線史」10巻　1951年　電波管理委員会

「続日本無線史」第一部　昭和47年　続日本無線史刊行会

「元軍令部通信課長の回想」昭和56年　鮫島素直

日本海軍エレクトロニクス秘史　田丸直吉　原書房

東京大学　電気系同窓会 私の生涯／齋藤成文　　http://todaidenki.jp/?p=7584

A short survey of japanese radar Volume 1

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』