昭和19年度では、重点兵器生産として8種のレーダーが指定されていた。
当時のレーダー機器メーカーは東芝、日本無線、住友通信(日本電気)が御三家として重要な機器を生産していた。
昭和20年度となると、生産資材の枯渇、メーカーの被災や戦略的後退による本土決戦のためなどにより、重点兵器生産として4種のレーダーのみに限定指定されている。
なお、基本的なレーダー生産は民間企業が担っていたが、昭和19年度からは東京第1陸軍造兵廠の第2製造所(通信)が直接一部のレーダー機器の生産を開始している。
第2製造所(通信)は、従来は明治以来の旧式の92式電話機を生産していた部門である。
また、レーダー以外にも超重無線機も生産企画しているが結局生産することはできなかったようだ。
昭和19年度には四式電波標定機(タチ24:ウルツブルク式)や四式対潜電波警戒機(タセ2)を生産企画しているが、実用化の問題や戦略目標の変更等により昭和20年度の重点兵器からは外されている。





住友通信と日本無線の他、新たに松下通信が生産に参加しているが半年以上の生産準備後11月からやっと生産開始している。なお、松下の生産参加の資料は本資料が初めてである。

岩崎通信、東芝が生産を担当しているが、新たに東京第1陸軍造兵廠の第2製造所(通信)も生産企画したが製造するには至らなかったようだ。
なお、生産は前期のみで、下期は新型の四式電波警戒機の生産にシフトしている。
中期から岩崎通信、東芝が生産を担当している。
東芝が生産を担当している。なお、東京第1陸軍造兵廠の第2製造所(通信)も生産企画したが製造するには至らなかったようだ。


住友が生産を担当している。なお、東京第1陸軍造兵廠の第2製造所(通信)も生産企画したが製造するには至らなかったようだ。

東芝が生産を担当している。なお、東京第1陸軍造兵廠の第2製造所(通信)も下期より生産している。
東京第1陸軍造兵廠の第2製造所(通信)が生産企画したが製造するには至らなかったようだ。
第2(電子工業)、東芝(生産実績なし)、日本無線、住友通信の4社が生産に参画しており、潜水艦対策が大変重要であることがよくわかる。
なお、メーカー名の電子工業が工廠の第2製造所を示す意味なのかよく判らない。

昭和20年度


住友通信、日本無線、松下通信が生産を担当している。

岩崎通信のみ生産を担当している。

東京第1陸軍造兵廠の第2製造所(通信)、東芝通信、東芝電気の3社が生産を担当している。

住友通信のみが生産を担当している。

参考文献
東一造 第二の意味
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
陸軍兵器行政本部(りくぐんへいきぎょうせいほんぶ)は、日本陸軍の兵器について、製造・補給、研究開発・試験、教育を一元的に統括する機関で、陸軍省の外局である。
1942年(昭和17年)10月15日、「陸軍兵器行政本部令」(昭和17年10月10日勅令第674号)により、陸軍省兵器局、陸軍技術本部の総務部・第1部から第3部、陸軍兵器本部を統合し、陸軍兵器行政本部を新設。陸軍兵器学校を隷下とし、さらに、陸軍兵器廠内の造兵廠・補給廠、技術本部内の第1から第9研究所を独立させ兵器行政本部長の直属とした。
本部長は陸軍大臣に隷した。
東京第1陸軍造兵廠
東京第1造兵廠研究所
大宮製造所(光学)
仙台製造所(銃弾)
川越製造所(銃弾)
第1製造所(銃弾)
第2製造所(通信)
第3製造所(弾丸)
小杉製造所(信管)
件名標題(日本語) | 表紙「重点兵器生産状況調査表」 昭和19年度 |
階層 | 防衛省防衛研究所 >陸軍一般史料 >中央 >軍事行政 >兵器 >重点兵器生産状況調査表 昭和19年度 |
レファレンスコード | C14011031700 |
所蔵館における請求番号 | 中央-軍事行政兵器-240 |
「JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.C14011031700、重点兵器生産状況調査表 昭和19年度(防衛省防衛研究所)」 |
件名標題(日本語) | 表紙「重点兵器生産状況調査表」 昭和20年度 |
階層 | 防衛省防衛研究所 >陸軍一般史料 >中央 >軍事行政 >軍需動員 >重点兵器生産状況調査表 昭和20年度 |
レファレンスコード | C13120838500 |
所蔵館における請求番号 | 中央-軍事行政軍需動員-631 |
「JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.C13120838500、重点兵器生産状況調査表 昭和20年度(防衛省防衛研究所)」 |